〒106-0032
東京都港区六本木3丁目1-1
六本木ティーキューブ14F(受付14階) Google Mapで見る
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※肩書はインタビュー時点のものです
オールインワン化粧品メディプラスゲルを中心とした、オリジナル化粧品「メディプラス」シリーズの企画・開発・販売を行う。2017年に初の常設店舗「メディプラス 丸ビル店」を出店した他、翌年はアジアを中心とした海外市場へ本格進出。2019年4月からは、エリア限定にてバラエティショップでの販売も開始した。
ブランド施策を中心としたマーケティング活動の適切な評価手法に、試行錯誤していました。メディプラスは、クリニックへの卸販売やオンラインを含めた通販を販路に、テレビのインフォマーシャルや誌面広告、テレマーケティングやデジタルマーケティングで成長してきたブランドです。しかし、近年では獲得単価が上がる傾向にあり、顕在層から潜在層へと新たにファネルを広げ、ブランド施策による新規顧客獲得を進めていました。
これまでメディプラスは、ダイレクトコマースゆえに直接的なCPO(Cost Per Order)での評価を重視してきましたが、ブランド施策においては、アトリビューション評価が必要です。そのため、ツール含めた様々な方法で新たな評価手法の確立に取り組んできましたが、デジタル施策のみや一部のオフライン広告とのアトリビューション分析に限られ、施策の効果を全体的に見ることができていませんでした。さらに、複雑なロジックで算出された統合評価は、表面的な理解に留まってしまいがちで、運用へつなげることが難しいという課題もありました。このような背景から、オンライン・オフライン各施策を統合した施策の効果がわかり、かつ実務レベルで運用できる方法を求めていたのです。
私たちの課題である、マーケティング施策全体のROI を統合的に把握でき、最適な予算のアロケーションを行えると感じたからです。特にお客様の行動の起点がオフライン施策による場合、従来のオンライン施策のみの計測では、評価ができません。オフライン施策も含めた効果の可視化が、MAGELLANのメリットであると思います。
また、特にすばらしいと感じたのは、ノンペイドのオフライン活動の効果も計測できる点です。例えば、PRや直営店における接客、販売チャネルにおける販促施策なども、何かしらお客様の購入意向に影響を与えているはずです。また、オーガニック検索も、過去のマーケティング施策の積み重ねがあると考えられます。MAGELLANは、このようなあらゆる活動の効果を計測できます。全体のマーケティング施策を最適化する上で、重要な役割を果たしてくれると期待しています。

ある時、「オフライン施策の費用対効果が悪くなっているのではないか?」と、アロケーションの判断を迷ったことがありました。しかし、MAGELLANの分析から、私たちが感じていた以上にオフライン施策はビジネスへ貢献していることがわかったのです。結果、オフライン施策予算の最適なアロケーションへ、つなげることができました。さらに、MAGELLANの分析はシンプルで評価に納得感があり、マーケター自ら次のアクションをとることができています。現場でも様々な施策の効果が可視化され、経営陣にも定量化したレポートが報告できるようになりました。

まずは、様々な施策の投資効果について、数値にもとづいた合理的な判断をできるようにしたいです。そのためにも、CPOではなくROIを共通認識とし、強い意思決定のもと、マーケティングを推進できる体制を整えなくてはなりません。一つひとつの施策がどうだったかではなく、事業全体の中でどのように採算を取っていくかの視点が大切だと考えています。あらゆるマーケティング施策から逆算し、事業計画も考えつつ、一定期間における検証を行っていきたいですね。
今後も、お客様との接点が多様化するに伴い、通販業界全体として、販売チャネルのマルチ化が求められてくるでしょう。メディプラスでも、マーケティングファネルに則り、各施策の役割を明確にし、オンライン・オフライン問わず、認知から購入までのマーケティング施策の最適化を目指したい。そして、ビジネスKGI を達成したいと考えています。
執行役員 マーケティング本部分掌
片桐 修二 氏
事業概要
「おいしさと感動で、食文化と社会に貢献」という企業理念のもと、ハム・ソーセージや食肉、加工食品を製造・販売。主力ブランドである「香薫®あらびきポーク(以下、「香薫®」)」や「スマイルUP!®」シリーズをはじめ、多様な消費者ニーズに応える幅広い商品ラインナップを提供し、日々の食卓を支えています。
取り組み内容
為替変動や原材料価格高騰など外部環境が変化する中、プリマハム様は限られたリソースでの成果最大化と、価格に頼らない「ブランド力」による市場でのポジション確立を目指し、データドリブンな意思決定基盤の構築に取り組んでいます。そして、データに基づく説得力ある戦略立案と組織連携による目的・目標の明確化を実現しました。